調子に乗ってゲレンデのコース外に出たら遭難!救出にかかる費用とは


ゲレンデのコース外に出たら遭難
冬のスポーツの代表格といえば、スキーやスノーボードです。
人気のスキー場などは毎年多くの人が訪れるので、なかなか思うように滑れなくて窮屈に感じたり、上手く滑れるようになったりしてゲレンデのコースの外で滑ってみたくなるかもしれません。
しかし、運悪くコース外にでたばっかりに、冬の雪山で遭難してしまった・・・

今回は山で遭難してしまったときに、救出にかかる費用がどれくらいかを説明します。

行政の救助は費用請求はなし

遭難した時に救助を要請したら、救助隊が編成され、ヘリなども駆使して捜索を行います。
この時に、行政によって救助が行われるのか、民間によって救助が行われるのかによって、必要な費用が大きく変わってきます。

行政によって救助が行われる際は救出にかかる費用は行政が負担してくれるので、遭難者への費用負担は基本的にありません。
この場合は公的機関の活動として扱われるので、この時の費用は税金で賄われます。

しかし民間によって救助が行われる場合は注意が必要です。

民間の場合は個人負担

行政の救助はいつでも出動できるわけではないので、民間の捜索隊が編成されることがあります。
民間の捜索隊によって救助されたときは、次のような費用を個人で負担する必要があります。

  • 民間のヘリのチャーター代
  • 捜索隊の日当
  • 捜索隊の消耗品代、宿泊費、食費

ここに二次被害などの危険性などによる、救助の危険度を加味した「危険手当」や、遺体で発見した場合の遺体搬送費などが追加されます。

民間の救助隊による救出で個人が負担する金額は、平均すると50~100万円ほどがかかってしまうこともあります。
なんとか救出されても大金を請求されてしまうことがあるというのは、なかなか世知辛いものがあります。

頼りになる山岳保険

遭難者が多額の救出費用を負担する際に「山岳保険」に加入していれば、費用をある程度負担してもらえます。
山岳保険は登山などのレジャーや行楽がブームになり、登山者が急増するにつれて、遭難や災害が増加してきたので山岳保険の需要が高まってきました。
民間の救助隊の費用の負担を少しでも軽減するために、登山者には登山経験の有無にかかわらず、加入が進められています。

入会費や年会費を含めても数千円で加入できるものや、1回限りの契約のタイプ、年間契約のタイプなど様々なものがあります。
自分のライフスタイルにあったものを選びましょう。

スキーの場合は専用のプランやスキー用品の盗難や破損を補償するタイプがあります。

そもそも遭難しない!

スキー場での遭難事件を防止するため、「スキー場安全条例」を長野県野沢温泉村をはじめとする、全国のスキー場で条例が定められるようになりました。
この条例はスキー場を安全に使うための条例であるとともに、スキーやスノーボードのコース外で遭難した場合、捜索救助費用を遭難者が弁償することも定められています。

救助隊に迷惑をかけないように、スキー場ではコース以外のところを滑らないように、また、万が一にも遭難をしないように楽しみつつも気をつけましょう。

おわりに

行政だと税金で賄われるから迷惑をかけていいということは当然なく、遭難者を救出するときには救助隊にも二次被害の可能性があるので、遭難しないことが一番です。
また、スキー保険や山岳保険は忘れずにチェックしておきましょう。

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