やっちまった!子供ができたらどれくらいのお金がかかるの?


子供ができたら出産までにどれくらいのお金がかかるの?
妊娠・出産はいつになってもめでたいことですが、出産・育児世帯への負担額は増える一方です。
出産してから大学卒業して成人するまで3千万円とも言われる育児費用の中でも、最初に発生するのが出産費用です。実際にどの程度の金額が必要となるのでしょうか。ここでは出産に必要となる費用について見てみましょう。

妊娠・出産でもらえる各種補助金

最初に、妊娠・出産まででもらえる各種補助金を見ておきましょう。
育児世帯への負担は増えていると言っても、詳しく見てみると様々な補助金制度があるため、これらを賢く利用することで家計への影響を最小限に留めることができます。

出産育児一時金

様々な補助金の中でも最も大きなものが「出産育児一時金」です。これは、健康保険などからもらえるお金で、金額は原則子ども一人につき42万円、双子の場合は84万円が支給されますが、産科医療補償制度に加入していない医療機関での分娩や、在胎週数が22週に達していないなど、産科医療補償制度加算対象でない場合は一人につき40万4千円になります。

死産や流産の場合でも、妊娠4ヶ月(85日)以上であれば、支給されます。申請用紙には、出産した病院で証明してもらう欄があるので、入院時に忘れずに持って行きましょう。

児童手当

更に乳児から義務教育終了(中学校卒業)までもらえる手当として「児童手当」があります。
児童手当は月ごとに支給され、3歳未満の児童1人につき一律1万5千円、3歳以上小学校就学までは1万円(第3子以降は1万5千円)、中学生は一律1万円が支給されます。しかし受給には所得制限があり、所得制限の限度額以上の世帯の場合は特例給付として月額一律5千円が支給されます。

この他にも、出産するお母さんのライフスタイルに合わせて様々な補助金・一時金があるので、妊娠が判明したら市町村窓口で相談してみるとよいでしょう。

妊娠・出産に必要とされる費用

妊娠から出産までは10ヶ月程度と比較的長い時間が必要となるため、その間に発生する費用は実は様々なものがあります。
ここでは、出産までに必要となる様々な費用を順番に見ていきます。

妊婦検診

妊娠が判明したら定期的に受診するのが、母子の健康状態を調べる「妊婦健診」です。
この妊婦健診は妊娠初期は4週間に1回、中期は2週間に1回、後期は1週間に1回、病院で受診し、初回は初診料が発生します。

病院によって内容や金額に多少違いがありますが、基本的な検診だけでは内容・費用ともにそれほど大きな差はありませんが、血液検査(1~2回)や超音波エコーなどより高度な検診を受診すると別途費用が発生します。これらの受診費用まで含めると、大体4万円から10万円程度が必要となります。

ベビー用品

生まれてくる赤ちゃんのために揃えたいのが、健やかな成長を促すためのベビー用品の数々ですが、これらを一通り揃える費用だけでも馬鹿になりません。
入院中のお母さんに必要な入院道具まで含めると、ベビー用品を一通り揃えるだけでも10万円程度が必要になると言われています。

出産・入院費用

出産費用で一番大きなウェイトを占めているのが、分娩時の入院費用です。
出産・入院費用は自然分娩や無痛分娩、帝王切開なの分娩時の状態ではもちろん、入院する病院での待遇の違いによっても千差万別であるため一概に言えませんが、自然分娩であれば前後の入院費用まで含めて最低でも30万円程度が必要となります。

その他出費

妊娠・出産で意外と馬鹿にならない出費として、身内付き合いや健やかな成長を願って行う様々な行事費があります。
実家が近ければおじいちゃん・おばあちゃんへの顔見せなどの費用は少なくて済みますが、遠方に住んでいる場合は交通費だけでも馬鹿にならない金額が掛かりますし、出産の内祝いなども必要となります。

更に、お七夜やお宮参り、お食い初めに初節句など、誕生からしばらくは赤ちゃんの健やかな成長を願う昔からの様々な行事が目白押しです。それぞれの出費はそれほど大きくありませんが、積み重なると馬鹿にならない金額が必要となります。
これらの出産後に必要となる身内付き合いなどの費用をひっくるめると、やはり20万円から30万円程度の余裕は見ておきたいところです。

おわりに

このように、最終的には様々な補助金でかなりの部分がかえってくるとは言っても、赤ちゃんを出産するだけでも最低100万円程度の出費は必要となります。
いわゆる「できちゃった婚」や「授かり婚」も悪くはないですが、頭の片隅にでも出産するまでにこれだけの費用が必要となることを置いておけると幸いです。

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